モンスーンがもたらす躊躇(ためら)い (3)

インドは、東パキスタンの独立、即ち1971年のバングラディッシュの建国を後押したことや、カシミール地方での領地を廻る紛争等でパキスタンとの間で争い事が絶えませんが、ここではインドと中国との間の紛争に絞り、調べて見ました。                                                 中国とインド間の係争地は、3つあります。

私が黄緑で塗った部分、即ち西からカシミール(アクサイチン)地方キッシム地方(含むドクラム高地)アルナーチャル・プラデーシュ地方です。

特に最近の紛争地としては、キッシム地方にあるドクラム高地です。           地図を見て頂ければ良くわかりますが、中国がドクラム高地を占領し更にバングラディッシュ国境付近迄南下する事により、ブラマプトラ川周辺のインドの土地が、分断され孤立すると言う危機感が見てとれます。

以下【  】は、New Sphereの2017年8月2日付『ドクラム高地』に関する記事の、抜粋及び要約です。

ブータンは、同じく仏教国であるチベットを中国が強引に併合して以降、中国に対する恐怖感からインドに接近して来た。
2017年6月中旬、ブータン政府が「中国人労働者によるドクラム高地での軍用道路の建設」を発見したことで、ブータンの同盟国であるインドは、中国の動きを牽制するために同地に軍隊を派遣したが、中国当局は「道路建設はあくまで自国内で行われた事業である」と主張し、 逆にインド側に対し撤兵を要求した。                         ドクラム高地において中印両国の軍隊がわずか150mの距離で対峙するという異常事態が40日以上にわたり続いている。

(地政学的価値が大きいドクラム高地)
そもそも、ブータン西方のドクラム高地をめぐる国境紛争は、1890年締結の「チベット及びシッキムに関するイギリス・清国協定」にまでさかのぼる。                イギリス領インド帝国と清朝中国という今や存在しない二国間で定められた当時の国境線協定においてですら、ドクラム高地は矛盾した扱いを受けており、ある条文では「インドの保護国であるブータンの領有」を認める一方、「中国の領有」を明記する文言も見受けられる。  その後、2017年現在に至るまでブータンと中国(共産党政権)は正式な国交を結んでおらず、同地の領有権については棚上げされた状態。

その反面、ドクラム高地の地政学的価値は、中印両国にとって非常に大きい。       この高地の南方に位置する「シリグリ回廊」は、最小幅わずか32kmほどの狭い地域でありながら、インドの中枢地帯と北東部を結ぶ同国最重要地域であるためだ。          つまりインド側が危惧するのは「万が一、中国がドクラム高地を領有すれば、さらに南下してシリグリ回廊に侵攻し、インド北東部(4,500万人の人口を擁し、イギリス国土と同面積を誇る)を分断するであろう」という最悪のシナリオなのだ。

人口も多くまた経済成長率も高い両国なので、エネルギー需要や水の使用量、食糧問題等が 複雑に絡み、今後とも3地域での領土をめぐる紛争が、頻繁に生じるものと予想されます。

また情報発信が厳しく制限される中で、人権弾圧の余りのひどさから国際的に問題となっている『チベット問題』は、1949年の共産党の中国建国と同時に行われたチベット併合から現代に至る迄、いろんな形でチベット弾圧が為されています。

大きな事件としては、中国軍のチベット侵攻やカム反乱の「鎮圧」 (1954年頃から始まった中国に対する東チベットのカム地方を中心とする反乱で、1974年頃までの20年間も戦闘が続いた。)がある。また1979年頃までチベット全域で “中国政府と軍によるチベット人の大虐殺”が行われました。

虐殺の詳細は、下記のウイッキペディア『チベット問題』を御覧頂けると、より具体的に知ることがてきます。かなりの長文になりますが、太閤秀吉の様に『刀狩』を行なった後に、反抗的だったチベット族を根絶やしにして行く中国政府の狡猾さ、残虐さが見てとれます。https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%81%E3%83%99%E3%83%83%E3%83%88%E5%95%8F%E9%A1%8C#スペイン法廷と人道に対する罪                                            (かなりの長文なので、ざっと読まれるか、項目を選択して読まれても良いでしょう。)  またチベットの政治と宗教を象徴する人物ダライラマ14世は、1959年インドに亡命し、インドのダラムサラに中央チベット行政府(通称「チベット亡命政府」)を樹立し現在に至っています。

次に、次の地形図と最初の地図を比較して御覧下さい。

東南アジアの首都や大都市と、そこで生活する人々の生活の源泉(飲料水と食糧の確保)となっている地域の川とを挙げると、次の通りです。

ベトナムの首都ハノイ (紅河とトーリック川に挟まれているが、流域としてはメコン川)                   ラオスの首都ビエンチャン   (メコン川)
カンボジアの首都プノンペン(トンレサップ・バサック川他4河川に位置するが、流域としては メコン川)

地形図の東側の北から南に走る褶曲山脈の降雨を集める形で、メコン川が流れており、この川に沿って、中国側で多くの水力発電所が建設されたリ計画されていると言う事実は、深圳や上海での不足する電力需要に応えると言う点では、理解できます。

タイの首都バンコク     (チャオプラヤ川)
しかしタイにおいても国土の4割~5割前後は、メコン川の恩恵を受けていると思われます。

ミャンマーの首都ネピドーと旧首都ヤンゴン    (エーヤワディー川)
地形図で見る限り、唯一中国のダム建設の影響を受けない国と思われます。        今後の経済発展に合わせる形でダムを建設すれば、国内の電力需要を十分賄えると思われます。

ミャンマー以外の東南アジア各国及び各国の首都は、『モンスーンがもたらす躊躇(ためら)い (2)』でも書きました様に、政争を背景に、中国のダムを使った蛇口調整(乾季には全ダムに貯水し下流への水の放流を中止することでの水不足、また雨期に満水となった全ダムからの一斉放流で下流域への洪水を誘発する)による危機に、絶えず晒されている状況です。

ただし(2)では書き忘れましたが、複数の国が中国との政争が原因で、中国は直ちにダムの蛇口調整を行うのではなく、輸入関税の引上げ,輸入禁止,輸出禁止,特定国への旅行禁止,AIIB(アジアインフラ銀行投資銀行)を使った融資棚上げ等の、 幾つかのダメージを与える手段を経た後においても、中国に従わない場合に初めて、ダムの蛇口調整を  チラつかせ反応を見ながら、エスカレートさせるものと思われます。

更に南アジアの首都と地域の川とを挙げると次の通りです。               バングラディッシュの首都ダッカ    (ガンジス川とブラマプトラ川)

インドの首都ニューデリー               (ガンジス川)          パキスタンの首都イスラマバードと旧首都のカラチ    (インダス川)

インド・ネパール・バングラデシュなどの南アジアでは、11月前後から5月頃までこの北東季節風による乾燥した気候が続きます。しかし6月になるとインド南西部から長い雨季が始まり、この雨季は9月まで続きますが、年間降水量の4分の3以上がこの時期に集中しています。インド洋の湿潤な風がヒマラヤ山脈に衝突するモンスーンによってもたらされる雨は、非常に気まぐれで、降雨期の少雨により食料不足や飢餓等の深刻な問題を引き起こしたり、逆に長雨により各地で洪水を引き起こし、各国に大きな被害をもたらしています。

南アジアは東南アジアと比較すると、急峻なヒマラヤ山脈が迫り伏流水も多い為か、従来建設されたダムは比較的中~下流域に見られ、発電用ではなく貯水・灌漑用としてダムの建設が 大半でした。

しかし、近年中国やインドの経済発展に伴い、電力需要が急増しており、ヒマラヤの豊富な水を使って、水力発電を開発しようという動きも顕在化しています。            詳しくは、『Ganas』というHPで2013/8/20の記事を一部(【 】の部分が該当)コピーしましたので、以下をご一読下さい。

ヒマラヤに400以上のダム計画、インドと中国が水の収奪戦
ヒマラヤ山脈の水を巡り、インドと中国が激しい収奪戦を繰り広げ始めた。        ガーディアンの8月10日付記事によると、ヒマラヤを源流とする水系で400以上の水力発電ダムの建設計画が持ち上がっている。内訳は、インド292カ所、中国100カ所。両国以外では、ネパール13カ所、パキスタン9カ所、ブータン2カ所などだ。
経済発展で電気が足りない
こうした事態が起こる背景には、域内各国の急激な経済成長がある。ヒマラヤ山脈の水系はこれまで、とりわけ源流付近ではあまり開発されてこなかった。              ところが経済発展に伴い、電力需要が急増。ヒマラヤの豊富な水を使って、水力発電を開発しようという動きが顕在化した。                            アジアの大国であるインドと中国がとくに躍起になっており、両国はすでに、巨大ダムの建設用地を確保するため、1000万人単位の住民を移転させたとも伝えられる。
もし現在計画中の水力発電ダムがすべて運開した場合、発電規模は1億6000万キロワットにも上る。これは英国が保有する発電設備の3倍以上。日本全体の発電設備の8割にも相当する。
ひとつひとつのダムの規模も大きい。                         計画中のダムの多くは堤高が高く、出力は400万キロワット級(目安として原子炉4基分)。

世界最大の発電所である中国・長江流域の三峡ダム(出力2250万キロワット)や、ブラジルとパラグアイにまたがるイグアスの滝付近のイタイプダム(同1400万キロワット)には及ばないものの、関西電力・黒部川第四発電所(同33万5000キロワット)と比べると、その巨大さは一目瞭然だ。
ヒマラヤ地域は20年後、“ダム密度”が世界で最も高い地域になるとの予測も飛び出している。インドのダム計画がすべて完工すれば、川の長さおよそ32キロメートルに1つのダムが建つ計算になる。
川下のバングラは干上がる?
中国は、チベット高原で水力発電ダムの開発を進める。                 チベット高原は、メコン川、ブラマプトラ川(バングラデシュでガンジス川と合流する)、 長江、黄河といった大河の源流が集まるところ。「世界人口の半分近くが依存する水の源流がここにある。ダムによる影響は破滅的だが、具体的に何が起こるのかは誰にもわからない」とカナダ・ブリティッシュコロンビア大学の研究者は懸念する。

「中国は、歴史上で最も多い水量を収奪しようとしている。チベット高原でのダム建設だけではない。パキスタンやラオス、ミャンマーなどでも計画を進めている」と指摘するのはインド人の地政学者だ。「中国とインドの争いはいまや、土地から水に変わった。水は、新たな争いの種になる。世界的にみれば中国が唯一、資金的にも、住民を押しのけられる強権的にも、巨大ダムを建設できる。これはある意味、武器を使わない戦争だ。」

水の奪い合いで、中国に対してインドは不利な立場に置かれているという。        ヒマラヤから中国を経由してインドに流れ込む川が多いためだ。

だが影響がもっと深刻なのは、さらに川下に位置するバングラデシュ。          中国やインドが上流で水を使えば使うほど、バングラデシュに流れてくる水の量は減る。  バングラデシュ政府の科学者らは、川の水量が10%減少するだけでも、同国の広大な農地を枯らすだろうと予測する。5000万人のバングラデシュ人小農の8割以上はインドから流れてくる川の水に頼って暮らしている。
インド北部やチベットで反対運動も
ダムの建設ラッシュは人々の生活や環境にどんな影響を与えるのか。環境影響評価はわずかしか実施されていないのが現状だ。洪水が増えたり、地震に対して地盤が弱くなったりといったリスクも指摘される。環境NGO「ダム・川・人の南アジアネットワーク」のコーディネーターは「インドの環境省、デベロッパー、開発コンサルタントは責任があるはずだが、(インドには)信用できる環境・社会影響アセスメントは存在しない」と声を大にする。

気候変動予測によると、ヒマラヤの源流では氷河が解け、川の水量は一時的には増えるものの、2050年ごろには水量は10~20%減るという。これは政治経済的にも重大なインパクトを及ぼす可能性が高い。水力発電による発電電力量が減るだけではなく、水の収奪戦が激化し、地域の緊張が高まることは容易に想像できる。
ダム計画への反対運動はすでに、ウッタラーカンド、ヒマーチャル・プラデーシュ、シッキム、アッサムなど、インド北部の各州とチベットで起きている。

インド、中国両政府は反対運動の鎮静化に必死だ。多くのダムは大きな貯水量を必要としないと“影響の小ささ”を訴えているが、ダム建設で移転を余儀なくさせられなくても、川の流れが変われば地下水にも当然、影響を与える。このため間接的な被害者は少なくないとの見方は否定できそうにない。

中国との争いの種である水、ダム建設、領土、これらの争いは、世界がグローバル化した現在、1国と中国の争いに留まらず、同じ争い事を共有する国家間での連携、即ち同じグループの安全保障体制の強化を目指しており、連携したグループとして行動する傾向は今後益々顕著になって行くものと考えます。

日本は、政治的にも経済的にも国際的な力が低下しつつあるアメリカを補完する役割を担い、何とか自由主義体制を維持する為、東南アジア、南アジア、西アジアで対中国軍事包囲網を築こうと躍起になっています。

またアメリカが抜けた後、空中分解しそうだったTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を、辛抱強く日本が中心となり取り纏めたのも、表面的には関税の撤廃や大幅な低下を目指したものでしたが、本当のところは中国を除外した経済圏の構築にあると思われます。更に安倍首相のインド重視は、インドへの歴訪やODAを使った低利融資の大幅な増加からも見て取れます。

一方賃金高騰や技術移転の強制等で、中国本土から脱出しつつある日本企業の受け皿としても、また新たな投資先としても、日本の経済界はベトナムと共にインドに大きな関心を示しています。実際に両国の輸出品を見てもバッティングするものが無く、また新幹線をはじめとする近代化の為のインフラ整備等でビジネスチャンスがあり、かつまた経済成長率が著しいインドと良好な関係を結び経済関係を深めることは、これから20~30年間は両国にとっても、好ましい方向に思えます。

また軍事面では、『2008年の日本国とインドとの間の安全保障協力に関する共同宣言』https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/india/visit/0810_ahks.html  や       『仏とインドが軍事協力、インド洋・太平洋での「覇権」拒絶 中国の膨張を牽制』https://www.sankei.com/world/news/180311/wor1803110026-n1.html

機密情報の交換について、日印は「防衛装備品・技術移転協定」「秘密軍事情報保護協定」の2つに2015年12月に署名、等の記事が見られます。

しかしインドのこの様な自由主義諸国との軍事的な協力の深化にも関わらず、自由主義を標榜する日本やアメリカ、オーストラリア、イギリス、フランスを中心とするグループと中国(或いは+ロシア)との間で、仮に全面戦争となった場合、インドが、日本やアメリカ側に与(くみ)する可能性は、ゼロだと考えます。核保有国のインドが、安倍首相が期待する対中国相手に共に参戦してくれることは、絶対に無いと考えるのが、今の私の考えです。

逆にまた過去3か所で頻発している地域紛争を発端として、インドから中国に対し全面戦争を仕掛ける可能性もゼロだと思います。

その理由は非常に単純です。

インドの首都を流れるガンジス川の源流は、その多くが中国が支配するヒマラヤ山脈にあります。この地には未だ中国による大規模なダムは建設されていませんので、東南アジアの様に インドに対して、戦術としても、中国による水道の蛇口調整は出来ません。

その代りとして、ガンジス川の源流となる川に*(高レベル)放射性廃棄物を流すことで、首都ニューデリを始めインドの多く地に大混乱を引き起こすことが可能です。多くの人々が、年数が確定できない程の長期間にわたり、飲料水を始めとする生活用水や安全な食料の確保に支障を来すことが、目に見えています。 多くの人が、白血病,甲状腺ガン等の病気の発症も予想されます。

*中国は60億ドルでヨーロッパの原子炉の4千トンの放射性廃棄物をゴビ砂漠に保管(1984/2/18付「ワシントンポスト」  チベットへの核廃棄物処理施設の建設(実質的には地下浅層への埋立廃棄)を追認(1991/4/18付中国「新華社通信」)

ですからインドは最後まで中立を保ち、日米と連動して軍を動かす可能性は無いのです。  日本政府も、どんなに軍事協力を深化させても、インドの置かれている地政学的な状況を考えると限度があることを、悟るべきだと考えます。                     

その具体的な行動として、万一の軍事参加を期待してのインドへの過度のODAを使った低利融資は意味がなく、期待値の無い程度の融資に留めるべきだと考えます。浮いた資金は、対中国との戦争を想定し、日本国内での核シェルター建設に投入すべきものと考えます。

ここで兵器を、殺傷破壊力をもち重要な軍用の器具装置類の総称と定義すれば、(高レベル)放射性廃棄物の河川への投棄は、細菌,ウイルスと言った生物兵器とも、毒ガス,毒物などの化学兵器とも異なり、『国際条約により使用規制が行われている兵器類』からは、規制の対象外と思われます。https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A6%8F%E5%88%B6%E3%81%8C%E8%AD%B0%E8%AB%96%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B%E5%85%B5%E5%99%A8

即ち上記の説明の中から敢えて関係個所を抜粋すると『放射能兵器は、・・・・・・・核反応の有無に関係なく爆発によって間接的に放射性物質を散布することによって、直接的な殺傷や破壊よりも放射能汚染や社会的混乱などを引き起こすことを主な目的とした兵器のこと。  俗に汚い爆弾 (dirty bomb) と呼ばれる。』と書かれています。             ですから、爆発が生じない「放射性廃棄物の河川への投棄」を想定している訳ではないことから明らかな様に、規制の対象外となります。

今後仮に「放射性廃棄物の河川への投棄」が規制に加えられることがあっても、本来目的の為には手段を選ばぬ国であることに加え、更に戦時中であればなお更のこと、規制を無視することは十分あり得ます。

また中国の戦乱の歴史の中では、紀元前370年頃の戦国時代、趙と梁の戦争において、趙が梁の人々が飲み水として使用する川に、毒を流したと言う史実もあり、更に魏と呉・蜀の連合軍が戦った208年の赤壁の戦いにおいても、魏の曹操が、疫病の死体を川に浮かべたり、呉・蜀の連合軍の方へ死体を船に積んで流し、疫病を蔓延させ混乱させたと言う事実もあります。

時代は違いますが、単にインドに対する脅しには留まらず、仮にインドが、日米と連動して 中国と戦うことになれば、中国軍による(高レベル)放射性廃棄物のガンジス川への投棄は、 十分に有り得るものと考えます。                           しかしインドがそこまで決断し、中国に敵対して参戦する可能性は、限りなくゼロに近いと思われます。

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