盾と矛の準備 (2020.1.23.追記)

これは桂林で生活していた頃リョウさんから聞いた話ですが、内容が内容だけに私自身確認する術(すべ)も知りませんし、またスパイ容疑という危険も伴う事なので深入りは避けました。

(事例1)                                                                                                                以前精進料理店を開店した後、保健所からの飲食業営業許可を取るため、寺の経営者のソウさんに動いて貰ったところ、陸軍の所管部門からは、『洞窟の図面は軍の機密事項に属する為、提出出来ない。』と断られたことを書きました。                    そう、中国の洞窟は全て、陸軍の管理となっております。

また桂林では駱駝(ラクダ)の瘤(こぶ)の様な山があちこちに見られ、漓江(りこう)下りでは、これらの山々の光景が水墨画的な風情(ふぜい)を醸し出し、人気になっています。     しかしその駱駝の瘤の様な山々を始めとする周辺の山々の中には、大きな山に横穴を開け、山を内側から綺麗にくり抜いて、近代的な大きなビルを建設し、戦時の避難場所、非常食置場、武器弾薬の保管場所等と共に、軍司令部や病院が入居している施設が実際に存在すると言う話でした。                                      ですから仮に将来大戦となり、原爆を始め大きな爆弾を空中から落下されても、十分に耐えられる様な構造となっていると、リョウさんが話して呉れました。

(事例2)                                                                                                                上海の郊外だったと思いますが、例の尖閣列島問題で日中関係が緊迫化していた頃、中国語が出来る現地法人の日本人駐在員が、小旅行気分で何気なく、立入禁止の場所に立入り(当然の事ながら、地下に軍事施設がある区域であることを悟られない様にするため、恐らく立入禁止の看板表示や有刺鉄線の敷設等がなかったと予想します。)写真を撮ったという事で、スパイ容疑をかけられ逮捕される事件がありました。                       その後釈放されたのかどうかは、私には分かりませんが・・・・・。           恐らく写真を撮ったところは、地下の軍事施設の入り口に近い所を撮影していた可能性が大きいと思われますし、中国側も撮影場所を公表する可能性は、非常に少ないでしょう。

それから中国側の要請に応じて、温泉開発の地質調査で出かけた日本人技術者がスパイ容疑で逮捕される事件も発生しています。             https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22240710T11C17A0FF8000/

(事例3)                                       グーグルマップを使い住所を打込み中国の地図を出しても、上空からの画像と地図の表示情報とにズレが生じて、位置情報が正確に把握できません。地図を拡大すればするほど、顕著に出て来ます。中国政府は地図情報を軍事上の重要機密と考えて居り、その為意図的に嘘の地図を造作しています。市販の地図には縮尺が無い地図も多く、実際に新幹線で乗車して見ても駅と駅の距離が、時間からして地図に合致しない場合があることも、私自身経験しました。

(事例4)                                       一方で、四川省の重慶にある『地下核軍事工場』が、現在観光名所となっていると言うのも、奇異な感じがしないでもありません。

https://www.cnn.co.jp/photo/35092280-5.html?tag=mcol;topPhotos

ここで放射性物質の処理が行われていたのが真実なら、まだ放射性物質が残り放射線が出続けている可能性もありますが、国民自体が放射能汚染に鈍感な為、余り社会問題にならないのかも知れません。                                   また対象が観光客の為、この地に長く留まらないことも、放射能汚染から避けることが出来るのでしょう。

日本の東日本大震災で発生した原発からの放射能汚染に対しては、東北地方からのリンゴやコメ、マグロ等の高級魚等の農水産物の輸入禁止には、非常に警戒心が強いのに、政府が関係する悪い情報は、報道させないと言う政府の方針もあるのでしょうが、国民の多くが自国の汚染(原発事故、レアアース採掘に伴う被ばく、廃棄物の処理等)について知らされる事無く 、大半が闇に葬られます。                                 それでも汚染地域における反対運動の指導者が、政府にとって目障りとなる程活動し始めると、国家反逆罪等他の理由をつけて逮捕され、鎮圧されます。

多少横道に逸れましたが、毎日想定される時間だけ上空を通るスパイ衛星からの監視を避ける目的も大きかったと思われますが、上2枚の写真を見て頂ければ、過去にかなりの規模の地下施設が造られていることがお分かりかと思います。

特に2枚目の写真を見ると天井も非常に高く(人物の身長から判断すると8~10m?)、道路幅も非常に広い(10~12m?)なっていますが、なぜこの様な大規模な地下道を造る必要があるのか多くの人が疑問に思われると思います。                        大型トラックでの頻繁な搬入搬出、クレーンなどの機材の搬入、弾道ミサイルの輸送等を考えると、この程度のトンネルは必須だったのだと思われます。

(事例5)                                       一度社長からの指示で、観光客対象の規模が大きい宝石店や茶店、ホテルの土産物店を廻る為、チン運転手に車を運転して貰い、九寨溝に連れて行って貰ったことがありました。   この時九寨溝に向かう途中で、長さ数十mもある大きなタービンの様なものを積んだ大型トレーラーが1台、側道から山奥深く入って行くのを目撃したことがあります。        なお九寨溝については、以下の写真を御覧下さい。https://search.yahoo.co.jp/image/search?rkf=2&ei=UTF-8&p=%E4%B9%9D%E5%AF%A8%E6%BA%9D

九寨溝は世界遺産でも有名な観光地なのですが、途中の石や岩だらけの車道は頻発する地震等もあり、都度、川沿いにある通行可能な道が変わる有様で、舗装されている箇所は多くありません。 また周囲に都市も工業地帯もなく、道路自体車の交通量も割と少ない所です。

そう言う辺地で、大型のトレーラーが山奥深く入って行くのを見て、私自身奇妙に感じましたが、四川省自体が中国の核爆弾や兵器類を沢山貯蔵している地域でもあるため、現実にかなりの地下設備が稼働しているものと思われます。

四川省とその周辺は、1960年代から国防上の最重要秘密地区に指定されており、「中国のロスアラモス(アメリカの原水爆開発の中心であった)」と呼ばれる核関連施設の集中地域でした。これは毛沢東が、当時軍事力で圧倒的優位にあったアメリカとソ連から、徹底的に核攻撃を受けても中国が生き残るために、軍事上の重要基地や施設を沿岸部から内陸部に移すことを目的とした「三線建設」*の中心が、四川省であったことに拠ります。

「三線建設」*の説明                                1964年当時中国は、アメリカや台湾と厳しく対立する一方でソ連との関係も急速に悪化するという国際的孤立状態に置かれていた。そうした中、アメリカがベトナム戦争への介入を次第に深めたことは、中国の警戒感を高めた。特に64年8月のトンキン湾事件は中国を震い上がらせ、その直後に毛沢東は直ちに大規模な戦争の準備に取りかからなければならないと、号令をかけた。                                      彼は、沿海部を「一線」、北京-広州鉄道のあたりを「二線」と呼び、この「二線」以西の内陸地域、すなわち四川省、貴州省、雲南省、陜西省、甘粛省、寧夏自治区、および河南省、湖北省、湖南省の西部を「三線」と呼んだ。                       地形図を見ればわかるように「三線」は概ね標高500メートルを超える地域で、山や丘陵が連なる複雑な地形をしている。

こうした天然の要塞ともいうべき地域に銃から航空機、ミサイル核兵器に至るまでの全兵器体系を自給でき、なおかつ兵器工業への投入財である鉄鋼、非鉄金属、工作機械、石油、石炭、電力、化学などの産業も取り揃えることで、たとえ「一線」「二線」が敵の手に落ちても、「三線」が天然資源から兵器を作り出すまでのすべてを自力で賄えるようにして長期戦を戦う準備を整えようというのが「三線建設」の目指すところであった。(『「三線建設」と中国西部地域の現在』丸川知雄著より抜粋)

以上の(1)~(5)の事例を基に、私なりに色々想像力を働かせてみましたので、そのことをこれから書きたいと思います。

将来、アメリカとの核戦争が勃発する事態を想定し、今からその準備に怠りない中国。   即ち中国では、桂林の様な比較的小さい都市でも戦時に備える準備を怠っていない事実や、  四川省重慶の核軍事工場跡地を知るにつけ、中国が攻撃の為の軍事予算と共に、本気で防御の為の軍事予算にも多額の投資をして来た事実を知れば知るほど、平和ボケに慣れ切った日本の将来に対して、非常に不安を感ぜざるを得ません。                   特に近年、中国の軍事予算の著しい伸びは、空母の建造やステルス戦闘機の配備等もあるのでしょうが、隠れた防衛の為の地下工事予算も、かなりの額だと思われます。

日本は国の安全を、アメリカの核の傘に頼って来ましたが、北朝鮮問題、尖閣問題が起これば、平たく言うと総理大臣が『アメリカは日本を守ってくれますよね。』とその都度、アメリカの大統領に確認とお願いに出向かねばならない、そんな状況が続いています。      その結果アメリカからは、イージス艦、オスプレイ、防衛用のイージスアショアーを購入する羽目になってしまっていますし、それなりの軍事出費の必要性は認めるものの、これらはどう見ても場当たり的な戦術にしか思えません。

日本の国として、撃ち落とし損ねた核弾頭に対する、国民を守る為の方策、地下シェルターの設置等の話は、全く聞こえて来ません。                        せいぜいJアラートが鳴り、地下通路に避難しなさい程度で、対策としては非常にお寒い限りです。ご参考までに『国民の保護に関する基本指針における核兵器攻撃の際の避難のポイント』(2007年総務省での検討会の資料が具体的で分かりやすいので、掲載します。)をご覧頂ければ、日本政府は国民を守る盾を何も準備していないし、将来に向かって、準備する意思も無いことが分かります。

相手が北朝鮮ならまだしも、米中の核戦争勃発後の日本人の生存率は、ほぼゼロと言って良いでしょう。核戦争後は、寒いロシアからの南下したロシア人と、温暖な日本が好きな核戦争を生き残った中国人の統治する国になってもおかしくありません。

余談ながらさらに言えば、米,中,ソの3つの大国が覇権を争い、これが引き金となって世界大戦となっても、3ヶ国とも戦略核を使用する限りにおいて、戦勝国も敗戦国も無く、短い時間で地上から大勢の人間がいなくなることで、大戦を引き起こす最大の原因となった食糧、エネルギー、資源を国家間で奪い合う必要性が無くなり、自然と大戦が終結することとなるでしょう。                                        中にはイデオロギーや宗教を大戦の原因を挙げる人もいるかも知れませんが、現代においては、イデオロギーも純粋さに欠け何処にも共産主義国や社会主義国は存在しないし、宗教も分派や新興宗教の勃興で結束して大戦を引き起こす力はありません。

ご参考迄に、世界各国のシェルターの普及率を御覧下さい。                                           日本での≪人口あたりの核シェルター普及率≫は、0.02%と書かれていますが、この数字を信じ日本の総人口を1億2千万人とすると、それでも24000人もの人々が、核爆弾からの回避手段を持っていることになります。                                                                      これらのシェルターは、公にすることなく国としてプロテクトすべき人々(皇室、現役大臣や 大臣経験者等の一部の政治家、防衛庁や自衛隊の作戦幹部?)や、一部の新興宗教団体や個人の費用負担でシェルターを準備した人々と考えられます。                 %としては非常に小さくとも、実際に数字を計算すると、こんなにもいるのかという気持です。

また普及率の中でも、日本に比較的近く周辺国と大きな争い事を抱えていない国、シンガポールのシェルター普及率が、54%という数字も驚きです。                これは将来の大戦を想定し、国民を守るための盾を計画を立てて準備して来た結果だと思われます。

下記のHPには、シェルター普及率の根拠とした対象物についての言及はありませんが、私は次のように推測します。                                                                                             核シェルターで必須の空気中に浮遊する放射性汚染物質を完全に除去可能な、空気清浄・換気システムの製作メーカーは、世界でも数が限られている事です。             HPは、各メーカーからの聴取結果を基に、各国におけるシェルター普及率を算出したものと思われます。                                                                                                            なお日本では、スイス、イスラエル、アメリカなど実績がある海外メーカーから輸入されています。

http://kateiyoukakushelter.com/2018/01/09/%E6%A0%B8%E3%82%B7%E3%82%A7%E3%83%AB%E3%82%BF%E3%83%BC%E3%81%AE%E6%99%AE%E5%8F%8A%E7%8E%87%E3%81%8C%E5%9B%BD%E3%81%94%E3%81%A8%E3%81%AB%E7%95%B0%E3%81%AA%E3%82%8B%E7%90%86%E7%94%B1%E3%81%A8%E3%81%AF/

シェルターの普及率と言っても、国や地方自治体で設置済みのものから、一般人が少額で購入可能なものまで様々な規模のものが加算された統計ですが、これを見ても日本政府は、一般人を守るという面では、もう少し国として大規模シェルター設置の方針や個人用シェルターの設置基準を立ち上げるべきと思われます。                        1機100億円を超え、更にメンテナンス費用を加えると1.5~2.0倍の費用になると言われているアメリカのステルス戦闘機の購入費用で、かなり大規模なシェルターを日本国内に設置出来るはずです。

北朝鮮問題は、早晩一件落着となるでしょうが、次に大きく前面に出て来るのは最大の難問、対中国問題で、米中の主導権の争い、日中間の水産・地下資源の確保競争、排他的水域への侵入、国際市場での食料買占め等、いろんな問題が長期にわたり発生するでしょうし、北朝鮮問題とは比較にならない規模で、一触即発的な緊張も増すことと思われます。

その昔、南下する異民族からの攻撃を防ぐことを目的に、膨大な時間とお金をかけて「万里の長城」が造られましたが、私は中国が、アメリカとの戦争を想定し、点と点である主要都市を結ぶ形で、既に軍事力の要となっている成都・重慶の地下軍事都市と、北京や上海迄の地下トンネル建設は既に計画化され、都市間を結ぶ一部の区間は既に開通しているのではないかと考えます。

実際に地下トンネルを開通させるとすると、工事の困難さ、距離の長さ、莫大な費用等から非常に困難なプロジェクトには思えますが、皆さんも良く思い出してください。

例えば、日本とドイツの技術で新幹線を導入し、高速列車サービスを開始して僅か2年で、日本の新幹線の総延長距離を凌駕してしまいました。                   当時中国新幹線の最大の目玉は、北京ー上海間(区間内の新駅は24駅)を驀進(ばくしん)する「和諧号」でした。                                 この北京ー上海間の距離を日本に当てはめると、東京ー熊本の距離に相当します。   1300Kmを当初の宣伝では4時間48分で突っ走ることになっていましたが、その後の事故発生もあり、当初の270~280Km/hより大分スピードを落として運転されています。

2018年現在では、営業運転開始から僅か10年足らずなのに、現在では多くの幹線で高速運転が行われているほか、建設中の高速鉄道用の路線や計画が多く存在しています。    更に皆さんもご存知の様に、インドネシア、インド、アメリカ等の海外での受注競争では、ヨーロッパや日本と受注競争でしのぎを削ってます。                   ギネスブックに載る350km/hの速さのみならず、国内新幹線の建設のスピード、海外へ積極的な売込みが出来る程の技術吸収力は、目を見張るものがあります。

以下、中国新幹線の路線拡大状況を御覧下さい。

2012年と6年前のもので、少し資料としては古いのですが、次の2015年の開通状況からして、2018年現在においては、既にほとんどの路線が開通しているものと思われます。

2015年現在の開通路線図です。薄い灰色のローカル線以外の主要な路線は、殆んど開通済みです。                                      余談ですが非常に興味深いのは、台湾新幹線まで書かれ、下の図を見ると台湾を自国に取り込んだ後は、福州(中国側)と台北(台湾)とを海峡に地下トンネルで渡す計画の様です。

そして最終的には上図の八縦・八横線として、くまなく主要都市を結ぶ路線とする様です。

中国が、以上の新幹線網を急速に整備出来る力を有している事から分かるように、主要な各都市では、党の指導の下、都市単位で大規模な幹線地下トンネル網を計画的に整備中ではないかと想像します。                                   都市と都市を結ぶ都市単位での工事施行の方が、中国が得意とする人海戦術をフルに使うことが出来るし、竣工までのスピードも非常に早まります。また工期遅れなどの責任の所在も明確化出来ます。                                    その場合の幹線となる道路の幅は、最低でも大型トレーラーに戦闘機等を載せることが出来る程度は必要かと思われます。最初から2番目の写真の(道路幅+α) mは、必要と思われます。

持久戦に耐え得る軍事用の地下都市とするには、①司令部の設置②病院の設置➂兵員の居住場所の確保④兵器や武器・弾薬の製造及び貯蔵施設⑤食糧の保管施設⑥通信施設の確保⑦飲料水の確保⑦放射能汚染対策も考慮した換気設備等が考えられます。

特に核兵器の保管基地となっている四川省を始め、三線の省では、兵器や武器製造工場、飛行機等の地下格納施設を完成済みと思われますし、戦時において、これらの製造物を機能的に結び付け迅速に戦場まで運搬するとしたら、地上の幹線道路は、爆撃による建物の倒壊や道路への爆弾投下で分断される可能性が大きいことを考えると、やはり地下の幹線道路の整備しか無いと思われます。

戦時の活動拠点は地下なので、CO2の排出は極力避けなければなりません。        ガソリンではなく、電気自動車での移動が出来るようにしたり、兵器の製造も電気を中心に、使用する必要があります。(事実中国政府は、軍事上の要請もあることを表面に出さないで、中国に進出した内外の自動車メーカーに対して、効率の良い電気自動車の研究開発に補助金を出し、競わせています。)                                           このため特に四川省では、豊富な水量を使った落差が大きい大規模な地下式水力発電所の建設が検討されているか、或いは既に造られているものと想像します。

決してあってはならない事ですが、中国の歴代の主席は、戦争となった場合、事前の準備としての盾と矛(核兵器の保有、陸・海・空の軍備の増強等)を絶えず考えて来たでしょうから、 盾として私が考える程度の事は、既に実行に移されているのではないでしょうか ?    大戦となった場合、弾道ミサイルが落とされそうな北京から、党指導部の成都や重慶にある軍事基地への速やかな移動、軍隊の速やかな移動を考えても、地下幹線道路の整備は必要不可欠なプランに思えますが、皆さんはどう思われますか ?

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